事例解説｜理念を体系化する企業文化研究所人事企画コンサルタント社会保険労務士事務所

目指す会社の実現に向けて社員の力を結集させるためには、社員が働くうえでの「指針」を明確にする必要があります。

社員一人ひとりからみて自分は

・どのような成果を上げることを目指して

・どのように考え、行動すべきなのか

がわかるようにする、ということです。

この「指針」の実践を通じて目指す会社を実現していきます。

また、この「指針」を

・より高い水準で実践できる社員こそ

・自社においてはより高い給与を支払うべきである

ということができます。

従って、この「指針」は“人事考課の基準”を通じて示すことが最もふさわしいといえるでしょう。

社員が働くうえでの「指針」となる人事考課基準とするためには次の2つの要素が必要です。

・	自社の経営方針、基本戦略を落とし込んだものであること。
	※自社の経営方針、基本戦略 …	何を自社の強みとし、それをどのように活かして顧客からの支持を得ていくのか。

・	社員一人ひとりが毎日の仕事の中でどのような成果を上げることを目指して、どのように考え、行動すべきなのかがわかること。

前者の要素を満たすものでなければそもそも目指す会社を実現するための「指針」とはなり得ません。

後者の要素は“具体性”ということです。

社員一人ひとりが毎日の仕事の中でどのような成果を上げることを目指して、どのように考え、行動すべきなのかがよくわからなければ、目指す会社を実現するための取り組みを引き出すことはできないでしょう。

人事考課基準の“具体性”を高めるためには、