
人事制度が有効に機能し、目指す会社を実現するために最も重要な役割を果たすのが人事評価・考課制度です。
評価基準の中にいくら立派な文言が並んでいてもその内容が自社の実務から離れた抽象的なものであれば、結局は評価者個々の主観的判断に委ねているのと同じです。
現実に機能する評価制度とは

です。
そのためには自社の実務に準拠した具体的なものであることが必要です。
これは旧来の職能資格制度における職能要件書のようなものを指すのではありません。
「○○の作業ができるようになった」とか、「○○の資料が作成できるようになった」というような過去の経験を問うもので
はなく、

です。
これによって自社が求める人材の育成につなげることができ、目指す会社の実現につなげることができるのです。また、評価に対する社員の納得も得ることができるようになります。
上述したような現実に機能する評価制度とするために大切なポイントは2つあります。


については、出来上がった評価基準の内容について「具体例をどれだけ挙げられるか?」「評価(考課)者研修で用いるケース・スタディーを作成できるか?」といった観点から自問自答してみて、○(マル)であれば十分です。そうでない場合には十分でない可能性があります。
については、階層による違い(ヨコの軸)は資格・等級の区分によってすでに明確になっています。このヨコの軸に加えてタテの軸(職種、部門などによる仕事の違い)をふまえることによって、はじめて日常業務を遂行していくうえで今後どのような考え方や行動をとることが目指す会社の実現につながるのか、具体的に示すことができるようになるのです。